ナウトはながら運転だけではなく、あおり運転（車間距離不保持）に対してもリアルタイムに検出し、車内で警告を出す事ができます。人工知能（AI）をドラレコに搭載し、車内と社内の両方でのドライバー指導ソリューションを提供しています。 自動指導（車内での指導）：車内でのアラート「リアルタイム警告」でドライバーに指導を行うことにより、運転方法をリアルタイムで修正します。 高度な指導（社内での指導）：ナウトのウェブアプリ（安全運転管理アプリ）にあるイベント画面において、あおり運転の内容（車間時間や継続秒数）と画像を確認することができ、運転管理者の効果的な指導をサポートします。 あおり運転：ナウトのリアルタイム警告 あおり運転の現状 米国運輸省道路交通安全局（NHTSA）は、2016年に発生した自動車衝突事故の47%が追突事故であると公表しています。ドライバーが安全運転を心がけ、前方車両との車間距離を安全に保つことで事故の多くを防ぐことができました。 エッジAIでリアルタイムの安全運転管理 ナウト車載機は、コンピュータービジョンと独自の機械学習アルゴリズムが組み込まれている取り付けも簡単な車載機です。危険性の高い挙動をリアルタイムで検知し、警告することで直ちにドライバーを指導します。2018年にわき見運転に対するリアルタイム警告を提供してからは、 車種を問わず、わき見運転を50%以上削減しています。現在は、車両前方向けカメラに機械学習（ML）アルゴリズムを搭載し、検知機能を強化することであおり運転の防止に取り組んでいます。ナウト車載機の組み込みAIアルゴリズムはセンサーフュージョンを活用し、ドライバーの前方車両との距離を認識および測定します。測定した距離とリアルタイムのスピードデータを基に、アルゴリズムが車間時間、または2台の車両が同一基準点を通過する際の時間間隔を動的に算出します。その後、算出された時間や間隔を基に、車内でリアルタイム警告を発することで後続車両との距離を安全に保つように促します。 あおり運転：安全運行管理アプリのあおり運転イベントレポート 安全運転管理インサイトの強化 ナウト車載機は、車内リアルタイム警告によるドライバー指導のほか、運行管理者に向け、危険挙動をナウトのウェブアプリ（安全運転管理者アプリ）に自動アップロードします。運行管理者に実用的なインサイトとあおり運転挙動を反映した独自のベラスコア(視覚強化型のリスク評価スコア)を提供することで、運行管理者は必要に応じた車両の安全管理と、指導の機会を迅速に特定することができます。 ナウトは、車内と車両前方の運転リスクをリアルタイムで把握する先進的なセンサーフュージョン技術を活用し、車両安全の向上における技術革新に継続的に取り組んでいきます。今後もインターネットを経由したシステムアップデートによる、機能の強化を予定しておりますので、引き続きご注目ください。ナウトのリアルタイム危険運転検知機能および指導にご興味がある方は、お気軽にこちらまでお問い合わせください。 ‍

ドライバーも安全運転の指導者も車両運行管理者も、もちろん商業車・社有車を所有する法人も、皆同じように事故を回避して損害を減らすことを目指しています。そのためには、以下のような機能を備えた安全運行管理プラットフォームの活用が不可欠です。 事故を未然に防ぐためのアラート：事故が発生したことを知らせるものではなく、事故が発生する前に警告する仕組み ドライバーの運転技術向上を助ける仕組み：統計的に運転経験が浅いドライバーは数倍、衝突事故に巻き込まれやすい。ドライバーのプライバシーやプロ意識を損なうことなく、正しいタイミングで正しい情報を提供することは大きな課題です。そのためには、「事後報告＆事後指導」ではなくドライバー自身にアプローチすることが不可欠です。幸運なことに、AIはこれを可能にします。AIが事故が発生する前にドライバーに対して警告することで、ドライバーは事故を避ける行動を取ることができます。これはすでに起きてしまった事故を検知したり、報告するという従来のものからは大きく異なったアプローチとなります。 なぜ通信型ドラレコやSDカード方式のドラレコでは事故を防ぎきれないのか 現在の通信型ドラレコやSDカード方式のドラレコでは、わき見運転などのながら運転の検出には、運転動画をクラウドにアップロードし、人の目による分析などをし、ながら運転かどうか判定する方法が多く採用されています。このようなアプローチには、以下のような重大な欠点があります。 車両とクラウド間のデータ送受信にはタイムラグがあり、リアルタイムのアラートを発報できないため、ドライバーの事故を未然に防ぐことができません。さらに、現在市場は出回っている多くのシステムでは、データが収集されたことがリアルタイムにドライバーに通知されないため、本来、自身のながら運転を認識すべきドライバーよりも先に、上司にながら運転をしているという情報が伝わることになります。 車載カメラの映像が不正な形で使用されることを危惧するドライバーもおり、システムが正常に動作しないようにカメラのレンズを隠す等細工する可能性さえ考えられます。このようなことが起こると、自分に過失がない衝突事故であっても、それを証明するチャンスが奪われるだけでなく、事故から学び今後の運転を改善するチャンスすら失ってしまいます。そうならないためには、ドライバーが危険運転を改善し、危険を回避ができる可能性がある間に、リアルタイムに危険を知らせることが重要です。 通信型ドラレコの業界では、車両内の映像が、24時間ライブストリーミング配信ようにの閲覧可能な場合があったり、「抜き打ち検査」のように動画を取り出したりされています。これは最も憂慮すべき傾向の一つで、このような機能やプライバシーの侵害に対して、ドライバーや組合は強く反発してきました。先日、Freightwavesがまさにこのトピックに関する記事を公開していることを見ても、これは大きな問題だと言えるでしょう。適切なツールを使用すれば、人が常時監視したり、監視カメラを使用することなく、ドライバーと車両の安全を守ることができるはずです。 車載AIによるメリット 車載AIドラレコを使用すれば、ドライバーの動き、視線や注目している方向、車両の動き、交通状況、その他の重要なデータを自動で検出することができ、差し迫った危険に対してリアルタイムにドライバーに危機を通知することが可能です。これにより衝突事故が平均40％～60％軽減されるだけでなく、衝突事故により発生する経費の削減にもつながります。車載AIのセンサーやリアルタイムアラートによって、上司が介入することなく、5人中4人のわき見運転が減少しました。ナウトのような車載AIを活用したドラレコでは、人の目での危険挙動の発掘や映像全体へのアクセスは一切必要ないため、ドライバーのプライバシーを確実に保護することができます。もちろん、録画映像のアップロードがドライバーにとって有利になる場合もあります。例えば、虚偽の請求や自身に過失のない事故の場合、証拠として活用することができます。このように運転中の録画の活用場面について、ドライバー自身が選択できることこそ望ましいと言えるでしょう。 路上実地試験済みのナウト車載AI ナウトの車載AIドラレコによって、ドライバーはリアルタイムに正確かつ革新的な自動音声アラートを受け取ることができるため、映像による監視を受けることなく、運転に集中することができます。必要な場合は、画面表示も可能です。 正しいソリューションの選択 ドライバーと車両を守る安全運転システムにはさまざまな製品があります。それらの性能を評価するには、技術的な欠陥をあたかも便利な機能であるかのように言い替えてしまうようなベンダーに注意することが重要です。そのようなベンダーを利用し、ドライバーのプライバシー保護をないがしろにすると、ドライバーの採用の妨げになったり、ドライバーからの信頼を失うことにつながりかねません。ドライバーのながら運転やとっさの衝突事故を未然に検知するためには、クラウドに録画映像をアップロードするプラットフォームではなく、車両内でリアルタイムにイベント検出が可能な、AI搭載型ドラレコ等のプラットフォームを提供できるベンダーが最適です。 ナウトの安全運行管理プラットフォームは、マルチタスク型の畳み込みニューラルネットワークモデルを活用した唯一の車載技術です。ドライバーの行動、交通状況、および車両の動きなどの重要コンテキストデータを同時に、そして完全かつリアルタイムに評価し、リスクの高い運転イベントを予測、予防します。その結果、商用車にかかる経費を削減し、ドライバーの命を守ります。ナウトは、ドライバーファーストを生み出すインサイトを提供いたします。 また、ナウトのドラレコはドライバーがいち早くフィードバックを得られるよう、ドライバーがながら運転などの危険運転をしている場合、車載端末からリアルタイムに音声アラートを発報します。これによりドライバーは、上司よりも先に必要な情報を受け取ることができます。ナウトは、ドライバーのプライバシーを犠牲にすることなく安全を保証します。 参考文献：米国運輸省道路交通安全局NautoおよびAtlas Financial Holdings, Inc.によるドライバーの安全に関する報告（2018）Nautoによるドライバーの安全に関する報告　車載AIを活用したわき見運転の削減（2019） ‍

新型コロナによる社用車への影響は様々 2020年年初来、猛威を奮う新型コロナウィルス（新型コロナ）は、営業車・社用車を利用される法人さまに様々な影響を与えています。物流業界への業績への影響という意味では、一概に業績ダウンということはなく、例えば、自宅での消費が増えたことによって、日配品などの配送している企業は業績アップを達成しております。物流業界の皆様とお話すると、異口同音に「物流はインフラであり、止めるわけにはいかない。そのため、感染対策はしっかりと行い、業務を続ける。」とお話されます。一方、新型コロナの営業車などの法人が有する車両の運行管理に対する影響は各社によって異なります。そんな物流企業さまを含む商用車・営業車を有する法人さまの皆様に参考になればと思い、日本トラック協会のガイドラインや企業様の取り組みから、法人さまにおける商用車・営業車使用時における新型コロナ感染予防対策をご紹介します。また、新型コロナの安全運転推進対策・運行管理への影響についても触れます。 新型コロナにおける対策ガイドラインでは、基本方針と具体策が提示 新型コロナ感染予防対策については、各業界団体・協会が各法人が実施すべきガイドライン等を掲示しています。例えば、日本トラック協会の「 トラックにおける新型コロナウイルス感染予防対策ガイドライン（第２版）」を見てみると、「感染防止のための基本的な考え方」と「講じるべき具体的な対策」を提示しています。「感染防止のための基本的な考え方」には以下の通り書かれています。 事業者は、事業所の立地や運行形態等を十分に踏まえ、事業所内、事業用 自動車内、運行経路、立寄先や通勤経路を含む周辺地域において、従業員等 2 の感染を防止するよう努めるものとする。このため、「三つの密」が生じ、ク ラスター感染発生リスクの高い状況を回避するため、最大限の対策を講じる。 具体的な対策は14項目があり、その中から一部をご紹介をします。「車両・設備・器具」の項目では、車両点検用工具などついては、使用後にこまめに手洗い手指消毒を行うよう努める。 設備や器具の消毒は、次亜塩素酸ナトリウム溶液やエタノールなど、当該設備・器具に最適な消毒液を用いるといった記載があります。 また、「運転者に対する点呼」においては、対面時には距離を保つ・アクリル板を設置などで3密を避けることを推奨しています。また、体温測定の結果や体調の報告も求めています。また、点呼時にマスクの着用や手洗いの励行等の感染予防対策が取れていることを確認するようにも記載されています。 なお、点呼については、ガイドラインに記載はありませんが、国交省は新型コロナ感染対策の観点からリモート点呼の普及を促進しています。2020年度補正予算に「ICTを活用した自動車運行管理等の非接触化・リモート化」の費用として1億円が計上されています。 忘れてはならない事故対策 新型コロナ対策には、十二分に気を使う必要がありますが、一方で、ながら運転等の運転中の危険行為を減らすための安全運転推進も継続して取り組むことが重要となってきます。外出自粛によって、全体の交通事故数は減少しておりますが、配送や宅配などにおいては、コロナ禍における業務量の増加に伴い、ドライバーさまが疲労しており、死亡事故等の重大事故リスクも高まっている可能性もあります。一方で、上述したように安全運転において重要な役割を果たす日々の点呼の形が3密等を避ける観点からリモート点呼やソーシャルディスタンスを取った形での実施へと変わってきており各法人さまの安全運転管理者さまからは「ドライバーさまへの運転指導などが難しくなってきている。」との声も多く聞きます。加えて、新型コロナによって、物流業界における業務においてもデジタルトランスフォメーションが加速しています。しっかりとした運転指導をしていない場合、車内の機器やスマホによる業務アプリの使用頻度が増えると、ドライバーさまが「ながら運転」をしてしまう可能性が高くなり、事故を起こす原因ともなります。 安全運転の世界にもデジタルトランスフォメーションを AI搭載通信型企業向けドライブレコーダー(ドラレコ）のナウトは2018年に日本に上陸して以降、とりわけ多くの物流企業様などを含む法人さまの社用車の運行管理・ドライバーの運転指導をAIの力でご支援してきました。わき見、居眠りなどのながら運転をAIが検知し、その場でドライバーに危険運転を警告すると同時に、運行管理者や営業所長などにはメールで危険運転が行われたことを通知します。実際のわき見、居眠りなどの映像すぐに確認ができ、運転指導においても映像ベースでドライバーを教育することができます。お客さまからも「何度、口頭でスマホを注意するより、実際の自身の映像を見せることが効果的」との声を頂戴しています。映像の証拠ベースなら、コロナ禍におけるリモート点呼であっても非常に効果的な指導ができます。皆様も、ナウトとともに安全運転のデジタルトランスフォメーションを始めませんか？ ‍